(ハンギョレ新聞 韓国語 2018/08/03)

2日も40度に迫る猛暑が続いた。摂氏41.0度(江原、洪川)という前日の歴代最高記録には及ばないが、連日続く猛暑は、1942年の大邱の40.0度以来、70年余りぶりで、いわゆる『スーパー猛暑』時代を開きつつある。実際、1日現在の気象観測45地点で8月最高気温極値1~5位、225個のうち半数以上である125個(56%)が2012年以降に記録された。これに伴い、『スーパー猛暑』時代に対応して、猛暑を早期予報できる体系を整えなければならないという指摘が持ち上がっている。

現在、気象庁は猛暑予報を運用していない。猛暑が発生する1日前に猛暑特報を通じて注意情報を通知するだけだ。今回の猛暑にも市民は気象庁ヌリ家(ホームページを指す韓国語)あたりで週間予報の最高気温を見て『推察』するだけで、猛暑がどれほど強く続くかの『情報』を得ることはできない。

気象庁は2008年、温熱疾患(熱中症)者数が急激に増える区間である33度(35度)と熱指数32度(41度)が2日以上続くと予想される時に猛暑『注意報(警報)』を発令する猛暑特報を導入した。2012年からは気温だけを特報基準として簡素化した

気象庁の猛暑特報の正確度は72%だ。誤報率は2%と非常に低い。だが、ほとんどが当日の午前9時~昼12時に発令されて実効性が落ちる。猛暑が野外活動者などに注意情報として活用されてこそ効果があるということを考慮すれば、猛暑早期情報は少なくとも1日前には伝えられなければならない。

アジア・太平洋経済協力体(APEC)気候変化センター(APCC)の研究論文を見れば、猛暑特報の先行時間が10時間以下の場合、温熱疾患者数が増加するが、先行時間(特報発表時間と発効時間の差)が長くなるほど温熱疾患者数が減少することが明らかになった。猛暑特報の先行時間による温熱疾患者数の減少率は時間あたり0.5人に達する。

アメリカと日本では猛暑の短期・中期予報をしている。アメリカでは7日後までの熱指数を予報しており、8~14日後までの猛暑中期予報システムをテストしている。日本も週間予報に高温注意・熱射病注意情報を提供する。5日後から14日後までを対象に7日間の平均気温が上位10%状態(かなり高い)にある確率が30%以上と予想される場合『高温注意』、7日間の平均気温が一定の温度(気象庁:同じ期間における熱中症搬送者数との関係において、搬送者数が急激に増加する温度)を超過する確率が30%以上と予想される場合『熱中症注意』を発令する『異常天候早期警戒情報』を運用している。だが、正確度が60%台にとどまり、まだテストサービスをしている段階だ。

イ・ミョンイン蔚山科学技術院(ウニスト)(UNIST Ulsan National Institute of Science and Technology)教授は「猛暑による危険回避の意志決定を事前にできるように情報を提供するためには、正確な予報体系を整えることが必要だ。また、猛暑早期予報体系を構築するためには、韓国人と韓半島(朝鮮半島)に合う固有の熱指数を作る必要がある」と話した。

インドと中国では、猛暑と違う『熱波』(heat wave)概念を基盤とした警報体系を運営している。熱波は数十年に一度現れるほどの高温が非常に広い地域に2~3日以上続く猛暑をいう。2003年にヨーロッパを奇襲した猛暑と今年世界を強打している猛暑がこれに該当する。

インドは夏の最高気温の平年値が40度以上である地点で真昼の気温がこれより3~4度高ければ『熱波の影響がある』、5~6度を超過すれば『中程度の熱波』、6度以上なら『厳重な熱波』と区分して警報を出す。中国は最高気温と相対湿度を関数にした熱波指数を3段階に分けて発表する。

気象庁は現在、猛暑研究センター(センター長イ・ミョンイン)を通じて猛暑警報体系を構築している。早ければ来年に気象庁で猛暑早期予報を試験運営する計画だ。これとは別に風、湿度などと地域特性まで考慮した猛暑影響予報・特報を2022年の目標に開発している。

キム・ヘドン啓明大教授は「今年の猛暑のように長期間続くことが十分に予測できるにもかかわらず、現猛暑予報体系では知らせる方法がない。40度を超過して一週間以上続くスーパー猛暑に対する情報伝達体系を樹立する必要がある」と話した。(機械翻訳 若干修正)


せめて出勤・通学準備時間には出さないとね・・・