(ニューシス 韓国語 2018/03/08)

日本女子カーリング代表チームの選手が、韓国イチゴの味を称賛したことに対して、日本農林水産相が「韓国イチゴの根は日本品種」と明らかにした。日本農林水産相の敏感な反応が明らかになりながら、韓国イチゴ品種に対する関心が集まっている。

朝日新聞によれば、斎藤健日本農林水産相は2日、閣議後に行われた記者会見で、日本女子カーリングチームが銅メダルを獲得したことと関連し、「選手たちが(ハーフタイムの時)おいしい日本産イチゴを食べていたなら、さらに良かっただろう」と話した。また「日本代表チームの選手たちが食べたイチゴは、日本から流出した品種を基に韓国で交配されたもの」と主張した。

先月25日、日本女子カーリング代表チームの鈴木夕湖は、銅メダル授賞後に行われた記者会見で「おやつタイムに食べた韓国のイチゴはびっくりするくらいおいしかった」と話した。

斎藤農林水産相が言及した韓国イチゴは『ソルヒャン(雪香)』である可能性が高い。韓国農村経済研究院によれば、ソルヒャンは2015年基準で国内イチゴ栽培面積の81%を占める韓国を代表するイチゴ品種だ

“韓国代表イチゴ”ソルヒャンは、日本農林水産相の主張の通り、日本から流出した品種で交配されたイチゴだろうか

まず、ソルヒャンは国内で日本イチゴを交配して作った品種というのは正しい。農村振興庁によれば、ソルヒャンは1998年、忠清南道の農業技術院傘下『論山イチゴ試験場』が日本品種である『チャンヒ(アキヒメ)』(以下、章姫)と『レッドパール(ユクボ)』を交配させ、2005年に登録した品種だ

交配に使われた章姫とレッドパールは、90年代後半に国内に導入された。農家に普及した2つの品種は、2002年には国内栽培面積のうち90%を占めるほど急速に広がった。当時、国産品種イチゴの栽培面積は約1%に過ぎなかった。

国産品種の育成に対する必要性が大きくなると、論山イチゴ試験場で、実がたくさん実る章姫と病虫害に強いレッドパールを交配して新品種の育成に乗り出すことになった。1998年、人工交配で得た288個体を対象に8年間の実生選抜、系統選抜、生産力検定、地域適応試験を経た。2005年、ソルヒャンという名前で新品種審議を通過し、2012年には国立種子院の品種保護登録を終えた。

たとえ日本品種を交配して得たが、ソルヒャンは韓国品種だ。新品種と認められるためには、従来の品種と異なる区別性が必須である。ソルヒャンは、母品種(母本)である章姫と比較して幹と葉の形に差がはっきりと表れており、白粉病に強い特性がある。国立種子院が進めた品種保護登録の際も章姫と14個の特性で区別性を認められた。品種の著作権も忠清南道が持っている。

異種交配を通じて優秀な遺伝型質を組み合わせる過程は新品種開発の基礎だ。日本も19世紀末、アメリカ・フランス・イギリスを通じてイチゴが導入された。そのうち、1949年に導入された『ダナー』が日本全域に普及しながらイチゴ産業が発展し始めた。日本のイチゴ品種も西洋から持ってきた種子を基に育成されたわけである。

しかし、品種財産権の概念がある今日には、法的な規定はなくても、品種育成の際、元の育成者の許諾を求めるのが順序だ。残念ながらソルヒャン育成当時には、日本側の育成者の許諾を求めなかった

当時ソルヒャン育成に参加した関係者は「試験場の設立草創期だったため(種子を収集する)人材と時間が不足しており、種子をすんなり出してくれる国もなかったため、農家で広く栽培していた日本品種から種子を収集した。日本側の育成者に正式に許可を求めなかった」とし「今だったらシステムを踏んで正式に種子を要請した」と説明した。

もちろん、法的な問題はない。韓国と日本とも新品種を育成するための場合には品種保護権が届かないためだ。日本の立場では、自国の品種を交配して作ったイチゴが韓国で栽培されるのを目を開いて見ることになったわけだ

◇“孝行息子”ソルヒャン、ロイヤリティー削減・生産量増大を一度に

韓国は2002年、国際植物新品鐘保護同盟(UPOV)に加入した。UPOVに加入すると外国で栽培される韓国品種に対するロイヤリティーを受けとり、韓国で栽培される外国品種にはロイヤリティーを支払わなければならない。日本はイチゴを保護品種に指定し、国内で栽培している日本品種のロイヤリティーを要求した。

2006年、イチゴのロイヤリティー交渉当時、日本側は毎年、栽培面積300坪あたり5万ウォンを支払うことを要求した。また、韓国で生産した日本品種のイチゴを11~4月中には日本に輸出しないことも要求した。

2005年、国内イチゴ栽培面積7,090haのうち日本品種の割合は86%に達した。予想されるイチゴ農家のロイヤリティー負担額は毎年30億ウォン以上。しかもロイヤリティーを支払ってもイチゴの適期に該当する半年間、日本輸出が閉ざされる状況だった。

結局、日本側の無理な要求で交渉は決裂した。以後、政府は2012年までイチゴを品種保護対象作物から除外する苦肉の策を出した。
※国際植物新品鐘保護同盟への加入後、最長10年、当該国が指定する品目を保護対象に含ませないことができる規定があります。(保護はされないですが、ロイヤリティーの支払い義務も発生しません)。

この時、ソルヒャンが登場した。栽培が容易で実がたくさん実るソルヒャンは、普及されるやいなや、全国的に栽培が行われるほど農家の選好度が高かった。2006年には8.6%であったソルヒャンの栽培面積は、翌年の2007年には28.6%に急増し、2009年には51.8%、2015年には81.3%まで拡大した。一方、2005年には86%だった日本品種の栽培面積は、2015年には7%水準にまで大幅に減った。

ソルヒャンのおかげで国内イチゴ農家はロイヤリティーの支払い負担を大きく減らすことができた。同時にイチゴ生産量も大きく増えて、2002年には5,700億ウォンほどだった国内イチゴ生産額も今や1兆3,000億ウォンに達する。(機械翻訳 若干修正)